デジタル無線とは？アナログ無線との違いや移行が必要な理由を解説

電波法改正により、アナログ無線機の一部周波数は2024年11月30日をもって使用できなくなり、デジタル無線など代替手段への移行が求められています。これまでアナログ無線機を利用してきた方の中には、無線機のデジタル移行に伴い、使い勝手などが変わるのではないかと不安に感じる方もいるでしょう。

この記事ではデジタル無線機のメリットやアナログ無線機・IP無線機との違い、デジタル無線機への移行方法について解説します。アナログ無線機から移行を考えている方は、この記事を参考にしてください。

デジタル無線とは、デジタル式で電波を送受信する無線のことを言います。音声を0と1の2進法で表されるデジタルデータに置き換えてやり取りを行うため、アナログ通信よりも占有する周波数帯幅が小さく、電波を有効利用できるのが特徴です。デジタル無線は、デジタル無線機を用いて通信します。

テレビやラジオなど、さまざまな用途に割り振られている電波は有限な資源であり、新たな利用帯域を確保するのが困難な状況でした。電波の有効活用が必要とされる社会的背景から、総務省を中心に簡易無線デジタル化が推進されています。

2008年にはデジタル無線機の登録局が制度化されたことにより普及が進み、現在では、デジタル方式の通信が主流になりました。

現在メジャーな通信方式となったデジタル無線のメリットは、以下の3点です。

無線通信手段には、デジタル無線以外にもアナログ無線やIP無線などがあります。アナログ無線やIP無線と比較し、それぞれの違いを確認しながらデジタル無線の特徴を解説します。

アナログ無線は、アナログ式の電波を用いて通信を行う無線です。デジタル無線は電波通信を行うために、音を0と1でできたデータに変換して飛ばします。一方、アナログ無線は音をまとめて変調し、ほぼそのままの状態で飛ばすのが特徴です。

デジタル無線は音をまっすぐ遠くまで飛ばせるのがメリットですが、迂回ルートを辿るのは苦手であり、障害物によって通信が途切れる可能性があります。アナログ無線は、音質や直進距離等でデジタル無線に劣るものの、地形に関係なく電波を届けられます。シンプルな作りで、バッテリーが長持ちしやすいのもアナログ無線のメリットです。

ただし、アナログ電波は変換が行われず、元の音声データをそのまま送受信するため、無線傍受によって情報漏洩するリスクがあります。デジタル無線では第三者が同じチャンネルを使用しても、内容が漏れないように設定でき、通信の秘匿性が保てます。

IP無線は、音をパケットデータに変換し、携帯電話の回線を介して通信を行う無線です。

IP無線は携帯回線を利用するため、障害物や距離などに関係なく、全国エリアを対象に無線通信ができます。半径1〜2km範囲での通信を限度とする従来の無線よりも広範囲で使え、消防や工事現場、トラック輸送などさまざまな業務で活躍しています。

IP無線機は、使用にあたって無線局免許が必要なく、手間がかからないのもメリットです。デジタル簡易無線などの場合は、免許を取得し、5年ごとに更新する必要があります。位置情報の管理など、通話以外の機能が充実している点やアップデートにより常に最新機能が使える点も魅力です。

ただし、デジタル無線と違って、各キャリアの通信障害の影響を受けやすいデメリットがあります。また、携帯回線のサービスエリア外では通信できないため、注意が必要です。

電波法の改正により、350MHz帯および400MHz帯を使っているアナログ無線は2024年11月30日までにデジタル無線への移行が必要となりました。簡易無線デジタル化で使用できなくなる無線機の種類や必要な手続き、デジタル無線機への入れ替え方法などの対策について紹介します。

法定期限が到来すると使用できなくなる無線機の種類は、以下の通りです。

出典：総務省「簡易無線局のデジタル化について」

無線機の中で、アナログとデジタルの両方式が使えるものをデュアル方式と言います。上記のアナログ無線機だけではなく、デュアル方式の無線機を使用中の場合も、アナログ方式部分について対応が必要なので注意しましょう。

特定小電力トランシーバーは、スプリアス規格に基づき、使用できるものとできないものに分類されます。スプリアスとは、所定の周波数から外れた電波のことです。不要な電波を減らすため、旧スプリアス規格のトランシーバーは使用が禁止されます。

電波法改正に基づくアナログ無線の一部周波数廃止に伴って、使用できなくなる無線機器については、2024年11月30日までに廃止手続きを行うか、引き続き簡易無線局を使用する場合はデジタル方式の簡易無線局に買い換えなどの対応が必要です。総務省ホームページより無線局廃止届もしくは変更申請（届出）書の様式をダウンロードし、必要事項を記入の上、管轄の総合通信局へ提出します。

廃止届を提出した時点で、対象のアナログ無線機は使用できなくなります。また、無線機を廃止した場合は、遅滞なく旧免許状の返納が必要な点にも注意が必要です。

デュアル方式の無線機をデジタル方式の無線機として継続利用する場合は、アナログ無線の停波処置と無線局への変更届を申請しましょう。アナログ無線の停波改修はメーカーに依頼する必要があり、費用が発生します。自身で申請する場合は、無線局の廃止申請や変更申請は無料で手続きが可能です。

2024年12月以降も引き続き無線設備を使う場合は、デジタル無線機に入れ替える必要があります。工場や大型店舗など、毎日無線のやり取りが欠かせないケースでは、デジタル無線機に総入れ替えする方法がスムーズでおすすめです。

しかし、すべての無線機を入れ替える方法は、1回に大きな費用が発生するデメリットもあります。入れ替え総数が多いケースでは、数回に分けて計画的にデジタル無線機を導入するとともに、必要に応じてレンタルを活用しましょう。

また、現在アナログ無線機を複数所有しているものの、使用頻度にばらつきがあるケースも考えられます。使用頻度が高い無線機のみを買い替えて残りを処分し、不足が発生した場合のみレンタル無線を利用すれば、初期費用を抑えられます。

デジタル無線とは、音声を0と1の2進法で表されるデジタルデータに置き換えてやり取りを行う無線機のことです。アナログ無線と比較して占有する周波数帯幅が小さく、電波を有効利用できる特徴があります。また、アナログ無線より広範囲に音を飛ばせる・混信やノイズに強い・傍受されにくいと言った点もメリットです。

2024年11月30日をもって、アナログ無線の一部周波数は廃止され、デジタル無線機への移行が必要になりました。移行にあたっては、無線機レンタルを活用するのがおすすめです。

レントシーバーは必要なとき、必要なだけ無線機レンタルが可能です。業界最大規模の保有台数のため、急なお申込みにも即時対応できます。デジタル無線機の移行の際には、ぜひレントシーバーをご利用ください。